負荷運転の周期は、予防的な保全策を講じていれば、六年に一回に延ばすことができます。

六年の数え方は、製造年から、または前回の負荷運転や内部観察などから六年を経過していないかどうかで判断します。

保全策の具体的な中身は、確認する項目と交換する部品として、点検要領に示されています。

点検要領では、保全策を講じていることを示す書類の例として、交換や整備の履歴表が挙げられています。

そのため、延長を考えるなら、まず部品の交換と確認の記録がそろっているかを確かめるところから始めます。

記録の不足を見つけたら、どこから記録を整え直せばよいかを点検業者に相談し、次回以降に延長できる状態をつくっていきましょう。